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【続】会社の寿命について考える

会社の構造上の寿命という観点において、神田昌典さんは次の3つが会社の未来をはばむ阻害要因になると分析しています。

■会社では社員が育たない
社員が育つ前に、事業が歳をとってしまう。

■会社では、無から有を生み出す経験が積めない。
ライフサイクルが短くなってくると、大企業にいるビジネスパーソンは、事業立ち上げの経験が積みにくくなる。なぜなら規模の大きい組織は、数年で終わってしまうような小さな事業よりも、長期にわたって大きな収益を生むライフサイクルの長い事業を優先するからである。
しかし、そのような企画はめったに見出すことは難しいので新規事業を立ち上げることがほとんどできなくなる。したがって、社員は経験を積めなくなる。

■一部の仕事をしている社員が抜けると、会社には何も残らない。
会社に属してなくても、できることが多くなった。人脈もソーシャルネットワークを通じて、有能な人との交流が簡単にできるようになった。
優秀な人材は、会社に依存する必然性がなくなり、会社から離れていき、組織は衰えて行く。

これら3つの要素に共通していえるのは、会社の中から優秀な人材が減っていくということです。

優秀な人材は、個人としてやっていける環境も整っているし、会社の枠を越えてつながるネットワークも確立されているとも説いています。

ここで一つの疑問が生じます。

個人でやれる事業には限界があるからこそ、会社を設立する。

つまり、新たな会社が生まれ続ける限り、会社は存続するという考えです。

ここで産業構造の変化という話が関係してきます。

モノや情報は、コモディティ化が進む中、価値は下がっていく傾向にあり、これらを事業とする企業はますます厳しさに直面していくと思います。

生き残りをかけて、企業合併や統合などが盛んに行われていくものと思われます。

また、高齢化が進む中で、人々の価値観にも変化が見られるでしょう。

たとえば、これから登場するスマートテレビは、アプリやコンテンツの充実という若者向けの価値観ではなく、操作性を重視した製品が売れるであろうという具合です。

一方、これからを支える産業といえば、医療、介護、健康、食糧、環境、エネルギー、バイオ、ロボットなどです。

こうした産業へのシフトは、人々の価値観の変化が緩やかであれば、需要に応じてその変化に企業が対応していけばいいのです。

ところが、首都直下型地震などの天災が起きた場合を想定すると、その価値観は一気に変わる可能性があります。

新しいテレビやスマホを買うどころではなくなるからです。

つまり、既存のモノや情報を事業とする企業が変化に対応する前に、世の中の価値観がガラリと変わってしまった場合、その時点で機能停止に陥る可能性があります。

このように、会社に寿命があるという話については、会社の構造上の問題と、産業構造の変化という2つの側面から考えるべきです。

実際にそうならないことを願いたいですが、願うだけでは対処できません。

これからの時代に備えて、対策を真剣に考える必要があります。
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プロフィール

gaku+

Author:gaku+
ニックネーム GAKU(本名:まなぶ)
1974年生まれ B型 水瓶座
平成6年から都内の某放送通信系企業に就職
技術・営業・企画と携わり現在に至る

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